事例

ITを業務の現場や企業経営に役立てられた、お客様の生の声

株式会社 山武は、1906年の創業以来、オートメーションを軸にお客様との関係を育んできた、計測制御機器メーカーである。お客様の抱える課題を解決するために、お客様の立場で提案を行い、課題にあった製品やサービスを提供するとともに、納品後も長きにわたってサポートをし続けている。

シス・コンピューティング株式会社（以下、シス・コンピューティング）は、西部ガス株式会社（以下、西部ガス）の子会社「西部ガス情報システム株式会社（以下、西部ガス情報システム）」の運用部門が独立し、2000年に設立されました。運用サービスの提供を主業務とする同社は、従来の運用業務をまわす、こなすという姿勢から、付加価値のあるITサービスを提供するという姿勢へ、運用部門の変革に取り組みました。

アクアクララ株式会社（以下アクアクララ）は、宅配ウォーターの全国売上No.1を誇る宅配ウォーター業界のリーディング・カンパニーである。同社の水へのこだわりとアクアクララ・ブランド構築のポイント、パートナー施策などについて、詳しく伺った。

株式会社高岳製作所（以下、高岳製作所）は、電力の安定供給のための設備および機器を製造、販売している企業だが、電力の自由化および公共投資の圧縮による発注元からの受注減少に原材料の価格高騰が加わり、経営の危機を迎えた。経営再建のために2002年から徹底した業務改革に取り組み、その後7年間で見事に改革を成功させた。カスタマイズなしでのパッケージ導入は、一般に現場の反発を招きがちであり、失敗事例も少なくない。同社ではどのようにして業務改革を成し遂げたのか。情報システム部の中心メンバー3人に詳しくお話を伺った。

三菱電機情報ネットワークは、アプリケーション・システム、ネットワーク、セキュリティ、データセンターの構築／運用を主な業務とするシステム・インテグレーターである。同社は、ビデオ会議システムといった先進的なサービス・システムを提供する一方、インターネットデータセンターには太陽光発電を取り入れるなど、グリーンITにも積極的に取り組んでいる。これらの先進的な取り組みを支える社風や人財育成体制などについて、詳しく伺った。

株式会社ネットマイルは、国内最大級の共通ポイント・プログラムを展開するインターネット・ビジネス事業者だが、伸び盛りの企業の常として、節目節目での“成長痛”を経験している。システム基盤も同様で、事業拡大に伴い求められる柔軟な拡張性にはポイント・プログラム提供会社ならではの要素も多い。そんなネットマイルに、システム基盤作りの工夫について伺った。

村田機械株式会社は、先進的な製品開発を進めると共に、新会社の設立やM&Aにより、新規分野に積極的に参入している。組織が多様化し製品分野も多岐にわたる中で、村田機械グループ全体を支える情報システムを企画、運用していくことは容易なことではない。同社が進めてきた、グループ全体のシステム関連を明確にし、組織間の連携を深める取り組み、ITに関わる人材を活性化するための方策を伺った。

航空測量業界のトップ・カンパニーであるアジア航測株式会社（以下アジア航測）は、自らを「空間情報コンサルタント」と称する。公共性の高い仕事をしているアジア航測ではコンプライアンスへの意識も高く、J- SOX 対応においても初年度から万全の対策を施すことで、内部統制監査でのIT 指摘事項をわずか3ヵ月で改善した。今回は、我々の生活と空間情報がどのように関連しているのか、そしてアジア航測の情報に対する考え方や活用方法についてお話を伺った。

ホーユー株式会社は、ヘアカラー、頭髪化粧品、医薬品の製造、販売を展開する総合メーカー。世界70ヵ国以上を製品の市場とし、2005年には創業100周年を迎えた文字どおりの老舗企業だ。同社では、企業内に蓄積された情報を自在に活用可能な仕組みを構築することで、人間がより良い判断を下し能動的アクションを起こせる体制を整えたいと、ユーザ部門と一体となって大がかりなデータベース統合を断行した。2009年9月、クラシエ・グループの株式取得を発表し、さらなる成長への気運が高まる同社に、今回の取り組みの全容を伺った。

「かかりつけ通販」という独創的な販売戦略を掲げ、美と健康をサポートするオリジナル商品の開発から通信販売、そしてアフターサポートまでを一貫して行う新日本製薬グループ。同社の高品質な製品開発力と、商品だけでなく、健康面のアドバイスの他、食事や運動の提案まで行う「One to One ヘルスケア」というコミュニケーション・メッセージは、顧客から高い支持を集め、設立後わずか十数年でグループ売上高100億円を突破し、急成長企業として注目を集めている。新日本製薬グループの成長の軌跡と、急成長が故に直面した課題について、お話を伺った。

株式会社ベネッセコーポレーション（以下、ベネッセ）は、岡山県に本社を置き、「個人とその家族を対象とした直接的、継続型ビジネスに徹する」ことを事業の根幹とし、「教育、語学・人材育成、生活、介護」を主な事業領域とする日本有数の教育関連総合事業会社である。変化を続ける教育環境へ柔軟に対応する商品設計、お客様目線／お客様品質を追求するサービス作りなど「教育のベネッセ」としての力強い企業理念が伺える。また、事業を取り巻く環境の変化に根本から対応するため、全社の事業基盤統合を積極的に推進するなど、横断的な改善姿勢を有する点もベネッセの特長の1つである。こうした企業活動の根本には、Bene（よく）＋esse（生きる）＝Benesse^(R)というベネッセを象徴するコーポレート・アイデンティティ（CI）の存在がある。このCIの具現化、実体化こそが『ベネッセ』という企業の本質を表現している。ベネッセが考える「個を尊重した教育」の実現に不可欠なITとは何か、一歩踏み込んだ「自立学習」を支援するための具体的なアクションとは何か。ベネッセの考え方、今後の取り組みや具体的な展望などについてお話を伺った。

ボディ・ソープ、シャンプー、コンディショナー、基礎化粧品などの生活に密着した日用品をはじめ、漢方薬を中心とした医療用医薬品から一般用医薬品、そしてお菓子やアイスクリームといった食品まで、常に新しい商品と価値を提供し続けているクラシエ・グループ。同グループではERPを導入することで基幹システムを刷新し、「ベスト・プラクティス」企業を目指して業務改革を遂行している。社内において「ビッグバン」と呼ばれる程、大胆で大規模なERPの導入を、2年半という短期間で実現した経緯と、乗り越えなければならなかった課題について、お話を伺った。

株式会社インターネットイニシアティブ（以下IIJ）とIIJグループが提供する、信頼性の高いネットワークや高品質な関連サービスに対する評価はとても高い。大企業や官公庁を中心とした約6,500社に導入されているという実績がその証と言えるだろう。一方、IIJはインターネットに関連する研究や調査、実証実験、標準化といった活動にも積極的に参画。国内の商用インターネット市場において、その黎明期から常にイニシアティブを取り続けてきたリーディング・カンパニーである。そのIIJに、インターネットの未来像や環境に配慮したデータ・センターの姿などを中心にお話を伺った。

特殊照明、道路情報表示版に強みを持つ星和電機株式会社では、その光源となるLEDも独自に開発、商品化している。ともすれば早すぎると言われる星和電機の次世代技術への取り組みは、どのような環境から生まれてくるのだろうか。星和電機のDNAを育んできた土壌、その創業からの歩み、そして今回の不況の乗り越え方などについてお話を伺った。

愛知県、岐阜県を事業基盤に鉄道事業を中心とした商業施設サービスを展開する名古屋鉄道株式会社（以下、名古屋鉄道）は、「地域から愛される信頼のトップブランド」を経営理念とする『名鉄グループ経営ビジョン』のもと、3年毎の『名鉄グループ・中期経営計画』に取り組んでいる。その中で、経営基盤強化をITで実現するための計画が『IT基本計画』であり、その中心的役割を担うのが今回お話をお伺いするIT推進室である。新たなIT技術を積極的に活用することで事業基盤の強化を進める名古屋鉄道が抱えた課題とは何か。さらなる顧客満足度の向上のために選択した手段とは何か。これまでの取り組みについてお話を伺った。

総合化学最大手である株式会社三菱ケミカルホールディングスのグループ企業に対し、システム企画／設計／開発／運用／オペレーションまで包括的なIT サービスを提供する株式会社菱化システム。彼らが取り組むITサービスの標準化について詳しく伺った。