2015年12月17日(木)

アシスト、「HPE Vertica」新バージョン7.2の
各種支援サービスを提供開始

2015年12月17日
株式会社アシスト
広報部

　株式会社アシスト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚辰男、略記：アシスト）は、日本ヒューレット・パッカード株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長執行役員：吉田仁志、略記：日本ヒューレット・パッカード）が提供する高速分析用データベース「HPE Vertica」の最新バージョン7.2に対応した各種支援サービスの提供を開始することを発表します。

　「HPE Vertica」はシンプルでスケーラブルな列指向型の高速分析用データベースであり、DWH、ビッグデータ分析基盤において圧倒的な強みを発揮します。検索時に必要な列だけを読み込む列指向アーキテクチャ、データの属性に最適な独自の圧縮アルゴリズムでのデータ圧縮、およびテーブルのデータ配置の自動最適化によりディスクI/Oを大幅に削減し、マスターノードのない真のMPP（Massively Parallel Processing）での処理分散による高い同時実行性を実現します。

　新バージョン7.2では、IoT（Internet of Things）データなどのデータストリーミング分析のための機能が新たに実装されました。また、データベース管理機能／バックアップ・リカバリ機能の強化やクエリの最適化も実現したことで、従来よりさらに強力なビッグデータ分析能力とデータベースとしてのより高い利便性を提供します。

　その他の新機能／機能強化については「HPE Vertica」をより簡便かつ効果的に活用するためのナレッジを集めた「Vertica技術情報サイト」（http://vertica-tech.ashisuto.co.jp/ ）で詳しく紹介しており、さらに独自に「HPE Vertica 7.2」の新機能を検証し、その結果も順次公開していきます。

　アシストでは、各種「HPE Vertica」支援サービスに新バージョン7.2への対応を加えるとともに今後もサービス拡充に努め、顧客企業の迅速な意思決定を強力に支援していきます。

アシストが提供する「HPE Vertica」支援サービスについて

導入後も安心して使用できるようプロダクト・エキスパートによる、充実した支援サービスを提供します。

PoC（Proof of Concept）: 製品導入前に行う効果測定で、顧客データ／SQLを用いた性能評価
製品導入: 製品導入にあたってのアセスメントならびに導入作業
トレーニング: 製品全般のレクチャと操作教育
バックアップ・リストア: バックアップ手段選定からリストア検証
データベース移行: 既存DBからのデータベース移行

検証結果に見る、Verticaの特徴と独自性

「HPE Vertica」の検証結果を交えながら、一般的な列指向データベースとの違いや独自性を紹介しています。
URL：http://www.ashisuto.co.jp/corporate/column/technical-column/detail/1198984_2274.html

評価版「HPE Vertica Community Edition」

「HPE Vertica」は評価版「HPE Vertica Community Edition」が提供されており、誰でも無料で製品評価に利用できます。

初めて「HPE Vertica」に触れる方でもインストールや操作に迷うことがないよう、手順をわかりやすく解説した操作ガイド「はじめてのVertica」も用意しています。
ダウンロードURL：http://www.ashisuto.co.jp/product/category/database/vertica/download/#tab

「HPE Vertica」について

大量データの分析処理を超高速に実行する、シンプルでスケーラブルな列指向型のデータベースです。情報系／分析系システムにおけるパフォーマンスとコストに関する課題を解消し、ビジネスにおける迅速な意思決定を支援します。

株式会社アシストについて

代表取締役会長：ビル・トッテン／代表取締役社長：大塚辰男
設立：1972年3月
社員数：870名（2015年4月現在）
本社：東京都千代田区九段北4-2-1
URL：http://www.ashisuto.co.jp/

アシストは、特定のハードウェア・メーカーやソフトウェア・ベンダーに偏らない、幅広いパッケージ・ソフトウェアを取り扱う会社です。「パッケージ・インテグレーター」として複数のソフトウェアと支援サービスにアシストのノウハウを組み合わせ、企業の情報システムを情報活用、運用、データベースを中心に、近年ではクライアント仮想化やビジネスルール管理分野も拡充し支援しています。今年も“「お客様の最高」のために”というスローガンのもと、これらの分野にさらに注力し、顧客企業の立場に立った製品選定と独自の組み合わせによる製品／サービスの提供を一層強化し、活動しています。