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レガシーシステムとは - IT部門が知っておくべき3つのポイント

レガシーシステムとは - IT部門が知っておくべき3つのポイント

デジタルトランスフォーメーション(DX)に欠かせないのは
モダナイゼーションとデータ連携

レガシーシステムは企業のビジネスを長らく支えてきていますが、経済産業省が2018年9月に発表した『DXレポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~』を契機に、モダナイゼーションを検討する企業が増えています。

メインフレームなどレガシーシステムを有する企業は多くあり、そのうち半数以上が構築から20年以上経過する基幹系システムです。DXレポートでは、レガシーシステムが企業の足枷となり、2025年以降には年間で最大12兆円の経済損失を生じさせてしまう可能性が報告されています。さらに2027年には多くの企業が導入している「SAP ERP」の標準サポート終了が発表されています。これらの対応が必要となる現在から2025-2027年は、企業が保持するシステムにとって大きな節目となるのではないでしょうか。

本サイトでは、既存のビジネスにデジタル技術やIT技術を融合させ新しいビジネス価値を実際に生み出すこと、つまりデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現することの第一歩となるモダナイゼーションをはじめに、クラウド・ファースト時代のシステムを最大活用する鍵となる「データ連携」について解説します。


レガシーシステム とは

レガシーシステムとは

メインフレーム(汎用機)やオフコンをはじめとする 肥大化・複雑化・ブラックボックス化
などの課題を抱えた、柔軟性や機動性に欠けた最新技術を適用しにくいシステムのことです。


メインフレーム(汎用機)やオフコンをはじめと記載している意味は、オープン系のUNIXやLinux、Windowsベースで構築されているシステムであっても、採用した技術や時間の経過によりレガシーシステム化が発生し得るためです。

例えば下記のようなケースがあります。

 ・プログラムはCOBOLのまま移行したため、
  COBOL技術者への属人化が課題となってしまっている
 ・プログラムをコンバージョンツールでJavaに変換しただけのため、
  プログラムの可読性が低くメンテナンスに課題が生じている

このように近年に構築したシステムでも担当者に依存していたり設計詳細がブラックボックスであったりするシステムは、レガシーシステムと言えます。そのため、既存の資産を活かしながら新しい技術や設計でレガシーシステムを刷新する「レガシーモダナイゼーション」が注目されています。


レガシーシステムの問題点(2025年の崖)

以前からレガシーシステムをモダナイゼーションする動きはありましたが、メインフレーム技術者の定年退職による人材不足を示唆するに留まっていた感があります。しかし今、レガシーシステムへの対応に伴う今後のビジネス影響は大きく変化しています。

レガシーシステムはDXの足かせとなる可能性を指摘され、基幹業務など重要な役割を担うレガシーシステムへの対応次第では市場の変化に柔軟・迅速に対応できず、デジタル競争の敗者になる恐れがあると言われています。つまり、レガシーシステムをモダナイゼーションするかどうかは「生存の問題」になりつつあるということです。

先のDXレポートでは、レガシーシステムへの対応を誤るとDXの実現の妨げになるばかりではなく、2025年以降において最大12兆円/年の経済損失が生じる可能性があると報告されています。これがレガシーシステムへの対応に伴い2025年を乗り越えられるかどうか?という点において「2025年の崖」と言われています。

[ 具体的な問題点 ]

上記のような問題点が自社システムに当てはまる際には、そのシステムは技術的負債となっている可能性があります。企業活動の要となっているシステムを刷新することは多大な労力やコストを要しますが、技術的負債に対し適切に向かい合い、対応をはじめることをおすすめいたします。


レガシーモダナイゼーションにおけるポイント

「レガシーシステム刷新時のポイント」と「新システムの効果を引き出すためのポイント」となることはどんなことでしょう? ここでは、3つのポイントを解説します。

ポイント1 現行機能・性能を担保したモダナイゼーション

現行機能・性能を担保したモダナイゼーション

レガシーシステムのモダナイゼーションには、大きくわけて下記3つの方式があります。

● アプリケーションやミドルウェアなどの設定はそのままでインフラのみを刷新する「リホスト」
● 業務の流れや使い方などゼロベースで再構築する「リビルド」
● 既存のアプリケーションを新しい開発言語/ツールに書き換える「リライト」

リライトは、リホストのように古い言語などの技術的負債を残さず、リビルドのように過剰に新たな要件が発生するリスクが少ないため、安全かつ短期間にシステムをモダナイズできる手法となっており、実際に採用されることの多い手法です。

リライトでモダナイゼーションする際、既存のソースコードを新しい開発言語/ツールで置き換え、想定の出力結果を作成することが先行しがちで、処理性能という観点が後回しになってしまうことがあります。しかし、メインフレームで顕著なのは、基幹業務として重要なバッチ処理が多く稼働している点です。バッチ処理は、メインフレームといったパワフルなマシンでさえ大量のリソースを消費する傾向にあるため、プロジェクト終盤の本番データ量を想定したテストや運用開始後に性能問題が顕在化するケースがあります。

そのため、新しい開発言語/ツールで機能要件を満たすことに加え、(特にバッチ処理の)性能の担保が忘れてはならないポイントとなります。


ポイント2 モダナイゼーションにおけるデータ移行

モダナイゼーションにおけるデータ移行

システム刷新に伴い必要となる作業がデータ移行です。データ移行の際は新旧双方のシステムを理解し、移行すべきデータを確定することからはじめます。移行データを確定させた後は、データ移行用の処理プログラムを開発します。

新システムに合わせたデータ加工・変換を行う場合、正しいデータが作成できているかどうか、突き合わせなどにより確認作業が必要になります。大まかな手順だけではそれほど大変な作業でないように写りますが、対象データの本数が1,000~10,000と膨大であったり、データ容量が大きかったりすると、データ移行の工数は非常に多くの工数を要し、システム刷新のプロジェクト総工数の約40%がデータ移行に関連するとも言われています。

2027年で標準サポート終了が決定しているSAP ERPを移行する際も、データ移行手法の検討はついてまわります。SAP社ツールであるABAPでデータ移行プログラムを開発することはできますが、スキルを持つ要員の不足によりアサインが困難なことや、一概に生産性が高いとは言えないこと、システムの移行に伴うダウンタイムをどう許容し最小化するかなど課題は多々あります。

そのため、データ移行のためのアプリケーション開発工数を最小限に抑え、最低限の移行時間で済む手法を検討することは大いに重要なポイントとなります。


ポイント3 システム最大活用のためのデータ連携

システム最大活用のためのデータ連携

「クラウド・ファースト」というキーワードが使われ、クラウドサービスの積極的な利用が加速する背景から、刷新後のシステムをクラウドへ移行する企業が増えています。またSaaSを中核としたクラウドネイティブなシステムデザインにチャレンジする企業もあります。その際、オンプレミスにその他の既存システムが存在している場合もあるでしょう。

つまり、企業システムにはオンプレミスとクラウドの両方にシステムが存在する形となります。さらにクラウドにおいては、IaaSやSaaSなどシステムの形態が多様化しています。

このように多様なシステムが散在した場合、データ連携せずにシステムを孤立させてしまうと、サイロ化に陥ります。サイロ化した場合、そもそも必要なデータが足りていなかったり、システムごと個別にデータを揃えるのに工数がかかったりする状況が発生し、せっかくのモダナイゼーションした新システムを最大活用できません。そのため、データ連携の検討はデジタルトランスフォーメーション(DX)に欠かせない重要なポイントです。

データ連携のプログラムは、連携するクラウドサービスやアプリケーションごとにスクラッチで開発することもできます。しかし、スクラッチ開発はクラウドサービスごとに適切なAPIの特性を習得しなければならず、開発/運用コストが増えてしまう可能性があります。また、その部分が属人化してしまえば、ブラックボックス化へ逆戻りしてしまう可能性もあります。

そんなデータ連携の柔軟性の乏しさを解消するため、スクラッチではなくツールによりデータ連携を実装する企業が増えています。


レガシーモダナイゼーションにまつわる3つのポイントをご紹介しましたが、課題感に合う内容はありましたか?
IT部門の方がモダナイゼーションプロセスを検討する上でお役に立てるよう、6つの資料をこちらにまとめました。ぜひご自由にご覧ください。

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