TOP>製品/サービス>課題から探す>日報は現場で入力!タブレット活用のススメ

日報は現場で入力!タブレット活用のススメ

日報は現場で入力!タブレットを使えば業務は現場で完結できます!

日々の営業日報、作業現場での業務日報や報告書など、まだまだ紙で対応していませんか?紙に書いた日報や報告書を帰社してExcelに打ち込み直したり、現場から直帰できずに残業が増えたり…。利便性や業務スピードに課題を抱え、多くの企業が日報や報告書を電子化し、タブレットを使って業務完結することに取り組み始めています。今すぐ、タブレットを活用して業務改善を!

日報や報告書作成によくある課題

直帰できない・・

日報作成のために
事務所に戻らなくてはならない。

残業時間が増えていく・・

手書きで書いた日報や報告書をExcelなどへ入力するのに多くの時間を取られる。

体裁がバラバラ・・記入漏れも目立つ・・

日報や報告書が紙で管理されているため、
業務の見える化がしずらい


「手書き」から「タブレット」へ

タブレット化のメリット

現場で業務が完結!

現場ですぐに入力できる。
業務が現場で完結!

作成時間の大幅短縮!

入力内容はデータ化され、
入力に要していた時間を大幅削減!

業務の見える化!

同じフォーマットでデータ化されるので、
業務が見える化し全体最適が図れる!


電子化で業務効率化! コスト削減!

作業時間は40%削減、年間コストは18%削減

「用紙に記入する」場合と「電子フォームに入力する」場合とを比較し試算した結果、作業時間は40%削減、年間コストは18%削減可能です(※アシスト調べ)。

さらに、電子化がもたらす業務効率の改善により、残業時間の削減に繋がります。また、「入力→蓄積→活用」という全行程が電子化されますので、リアルタイムな情報活用が可能となります。

申込書/契約書の電子化による業務効率化とコスト削減


タブレットから日報や報告書を入力するならe.Form

タブレット端末を利用した電子フォームシステム e.Form

e.Formは、タブレット端末を利用した電子フォームシステムです。申込書や申請書などの紙の書式をそのままタブレットに表現するその独自技術は、特許を取得しています。ペーパーレス化によるコスト削減だけでなく、手書き情報をシステムに登録する作業負荷の軽減、書類の紛失・盗難などによる情報漏洩リスクの低減など、「紙」の入力業務にまつわるさまざまな業務改善を支援します。

また、クラウド環境で気軽に利用できるサービス「e.Form on Cloud」も新たにラインナップ!月額1,600円~リーズナブルにご利用いただけます。



e.Form 3つのメリット

e.Form 3つのメリット

1. らくらくフォーム作成

今お使いの紙をスキャンして画像化するだけで、タブレット上に同じフォームを表現できます。フォームの詳細設定も支援機能を利用して簡単に設定が可能です。

2. データの安全性を確保

タブレットから入力されたデータは直ちに暗号化されてサーバに保管されます。また、未許可のタブレットはサーバに接続できないなど、データの安全性を確保するために必要な機能が備わっています。

端末認証
  タブレットは初回アクセス時に端末認証が必要
アクセス制御
  ユーザIDまたはグループごとに利用範囲を制限
データ暗号化
  SSL通信を標準サポート
転送後はクリア
  e.Formサーバへ転送後はタブレットからデータをクリア
タイムスタンプ
  存在証明と非改ざん証明を提供(セイコーソリューションズ株式会社のタイムスタンプサービスと連携)

3. 豊富な業務支援機能

e.Formには申込者の本人確認を支援するための機能が豊富に提供されています。例えば申込者本人の顔や運転免許証などを写真で添付する、音声を添付する、手書きサインを記入する、などが可能です。

豊富な業務支援機能



関連製品/サービス

e.Form

e.Formは、タブレット端末を利用した電子フォームシステムです。紙の書式をそのままタブレットに表現するその独自技術は、特許を取得しています。ペーパーレス化によるコスト削減だけでなく、手書き情報をシステムに登録する作業負荷の軽減、書類の紛失・盗難などによる情報漏洩リスクの低減など、「紙」の入力業務にまつわるさまざまな業務改善を支援します。

  • タブレットを活用した入力システムを短期間で構築
  • サインと身分証の添付機能で申し込み処理にも対応
  • 手書き入力、外部データ参照などで入力負荷を軽減

詳細へ

お求めの情報は見つかりましたでしょうか

資料請求/お問い合わせはこちら(専門の担当者が確認し、ご対応します。)

お客様の状況に合わせて詳しい情報をお届けできます。お気軽にご相談ください。

情報活用に関するその他の課題

ページの先頭へ戻る