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BYODのセキュリティと管理性

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BYODの課題は、過剰なセキュリティ対策と管理の負荷

日本国内において、BYODを導入している企業は少数派ですが、シャドーIT対策、社員の生産性向上、デバイスや通信コストの削減といった目的から、導入を検討している企業は増加傾向にあります。

会社貸与PC以外のデバイスを業務端末として利用する場合、重要データが私物デバイスに残らないような仕組みが必要です。業務アプリケーションやデータはセキュアな環境で利用させる必要があるため、一般的にはMDMやMAMツールといったデバイス/アプリケーション管理ツールや端末認証の仕組みが導入されるケースが多いです。

これらのツールを利用すれば、業務アプリケーションやクラウドサービスの利用、会社データの閲覧は可能です。しかし、自社開発のWindowsアプリケーションやオフィスアプリケーションを使った文書作成/編集といった細かな作業は、操作できるデバイスが限られるため、会社貸与PCを手放すことができないケースがあります。やむを得ず複数のデバイスを使い続けることになれば、結果的に生産性の低下を引き起こし、管理コストの増加も懸念されます

BYODを実現することで得られるメリットは多くありますが、過剰なセキュリティ対策と管理負荷が課題として挙げられます。

BYODの課題を、クライアント仮想化製品「Ericom」で解決

BYODを実現するなら、クライアント仮想化製品「Ericom 」が効果的です。Ericomは、Chromebook、Mac、タブレットなどあらゆるデバイスから業務環境(仮想アプリケーションや仮想デスクトップ)へセキュアにアクセスさせるソリューションです。
ユーザは、ロケーションに影響されることなく、手元のデバイスをBYOD端末として利用することができます。


EricomのBYODソリューション


クライアントデバイスからのアクセス方法は2通り

Ericom製品は、2種類のアクセス方法を提供します。いずれも画面転送方式が採用されており、クライアントデバイス側にデータを残しません。あらゆるデバイスを業務端末として使うことができるため、生産性を向上しながらデバイス購入費・通信費を抑えることができます。



●Webブラウザ経由でアクセス

対応環境 : あらゆるOSやデバイス

SafariやChromeといったHTML5対応ブラウザから業務環境へアクセスします。ユーザデバイス側に必要なのはHTML対応ブラウザのみ。クライアントモジュールのインストールや設定は一切不要です。マルチデバイス対応が求められるBYOD環境においては最適なアプローチです。


●専用モジュール経由でアクセス

対応環境 : Windows PC

Windows PCに専用モジュール(AccessPad)をインストールすることで、リモートアクセスを意識させないよりシームレスなな実行環境を提供します。さらにWindows PC側の周辺機器(バーコードリーダー、スキャナ、カードリーダーなど)もリモートで接続したアプリケーションを経由して利用することが可能になるため、よりローカルアプリケーションに近い感覚でリモートの業務アプリケーションをご利用いただけます。


Ericomを採用するメリット

  • ロケーションにかかわらずBYOD端末から仮想環境へアクセスします。
  • HTML5対応ブラウザさえあれば、クライアントデバイス側へのモジュールインストールや設定は不要です。
  • SSL-VPNを利用するため、セキュアなアクセス環境を提供します。
  • 他製品よりも安価なライセンス体系のため、導入コストを大幅に削減します。



以上、「BYODのセキュリティと管理性」について説明しました。

クライアント仮想化ソリューション「Ericom 」が提供する2種類のアクセス方法を使い分ければ、自宅や外出先から、あらゆるBYOD端末を使って業務環境へアクセスできます。
クライアント仮想化技術により、ユーザのアクセス環境は管理者が予め定義したセキュリティポリシーによって制御されます。また、画面転送技術により、デバイス側には一切データを残さないため、MDMやMDAツールを使ってデバイスやアプリケーションを厳重に管理する必要はありません。

BYODを実現するなら、セキュリティを維持しつつ、管理運用負荷を軽減する「Ericom」を是非ご検討ください。


本ページに関するお問い合わせや、「クライアント仮想化を利用したBYOD」に関する詳細説明やデモンストレーション、お見積りなど、お気軽にご相談ください。


豊富な実績と活用例

シンプル、且つ、コストパフォーマンスに優れたEricom Connectは幅広い業種業態で活用されています。こちらでは一部のお客様の事例と活用シーンをご紹介します。

国立大学法人 東京農工大学様(教育関連業)

事例

東京農工大学では、学内に設置していたPC教室の利用率が低く、端末とソフトウェアの維持管理にかかるコストと人的労力の高さが問題となっていました。そこでPC教室をなくし、学生が所有するPCの持ち込み(Bring Your Own Device:以下、BYOD)と、仮想デスクトップによる統一された演習・自習用環境の提供へ全面的に移行することを決断しました。

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