毎年のサブスク費用、コスト高や稟議が負担に？

ジョブ実行数や管理対象の増加により、ジョブ管理費用を見直したくても、サブスクリプション以外のライセンス形態を選べないツールでは、事業状況や利用環境の変化に応じて契約形態を見直せません。
また、サブスクリプションは利用を継続する限り、更新のたびに予算を確保し、費用の妥当性を説明したうえで稟議を通す必要があります。

JP1なら買い切り型・サブスクを選べます

オンプレミス版のJP1は、買い切り型のライセンス、サブスクリプションライセンスのどちらも提供しています。
あるケースで、現行のサブスクリプションを5年間継続した場合と、JP1の買い切りオンプレミスライセンスへ移行した場合を比較しました。
その結果、JP1へ移行した場合、5年間の累計費用は約20％減となりました。

※この数値は、特定の構成・契約条件における参考値です。管理対象のジョブ数、マネージャー・エージェントの構成、利用機能、移行範囲によって結果は変わります。移行費用や作業工数も含め、現在の環境に合わせて試算する必要があります。

費用メリット以外でも、大規模・長期運用を支えるJP1

オンプレミスとクラウドのジョブを一元管理

JP1は、オンプレミス環境だけでなく、主要クラウド環境のジョブをまとめて実行・制御できます。クラウド移行が進み、環境ごとにジョブ管理が分かれている場合も、JP1に運用を集約できます。

長期の利用を見据えた運用計画

JP1は10年の長期サポートと、上下3世代にわたるバージョン互換を提供しています。バージョンアップやシステム更改のたびに、運用環境を大きく変更する負担を抑えられます。

大規模環境での安定したジョブ運用

JP1は、1日20万ジョブ規模の運用にも対応する実行性能を備えています。金融・製造などの基幹システムで利用されており、大規模な環境や業務を止められない環境のジョブ管理にも対応できます。

とはいえツールの切り替えには不安がある

ライセンス形態が選べるジョブ管理ツールへ切り替えれば、費用を見直せる可能性があります。しかし、実際の移行には次のような確認が必要です。

• 現在のジョブ定義をどこまで移行できるか

• 製品の違いによって、機能や設定にどのような差があるか

• 移行作業にどの程度の工数がかかるか

• 切り替えの前後で、ジョブの実行に影響が出ないか

• 移行後の運用を担当者が無理なく続けられるか

ジョブ管理は日々の業務遂行に大きく関わります。費用だけを比較して切り替えを決めるのではなく、現在のジョブ定義や運用を確認したうえで、移行にかかる費用・工数・リスクを見積もることが大切です。

アシストが移行の検討から運用開始まで支援します

ジョブ管理ツールの移行では、製品を決める前に、現在のジョブ定義や運用方法を確認する必要があります。アシストでは、移行を検討する段階から、移行後の運用が定着するまで支援します。

現在のジョブ定義を分析し、移行可否を確認

現行のジョブ定義を分析し、JP1へ移行できるか、機能や設定にどのような差があるか、どの程度の作業が必要かを整理するアセスメントサービスを実施します。移行前に確認すべき点を明らかにすることで、費用や工数を見積もりやすくします。

PoCで移行後の動作と操作を確認

現在のジョブ定義の一部をJP1に反映し、ジョブの動作や操作方法を確認できます。本番環境を切り替える前に、移行後の運用を担当者が確認できるため、使い始める前に、実装したイメージをつかめます。

移行計画の作成と切り替えを支援

移行対象や移行の順番、検証方法、切り替え手順などを整理し、現在の運用に合わせた移行計画を立てます。大規模な環境では、一度にすべてを切り替えるのではなく、影響を確認しながら段階的に進めることも可能です。

移行後の運用と担当者の習熟を支援

移行後は、専任エンジニアによるサポートやトレーニングを通じて、担当者がJP1を使った運用を始められるよう支援します。移行して終わりではなく、日々の運用や改善をお客様自身で継続できる状態を目指します。

まずは現在の費用と利用状況をご相談ください

サブスクリプション費用を見直すために、最初から移行を決める必要はありません。現在の契約内容や利用規模、ジョブ定義を確認し、JP1へ移行した場合の費用、工数、移行上の課題を整理するところから始められます。

アシストは、移行可否の確認、費用試算、PoC、移行作業、移行後のサポートまで一貫して支援します。毎年のサブスクリプション費用や更新稟議の負担を見直したい場合は、JP1への移行についてご相談ください。