JP1
JP1への移行を、安心・確実に進めるための4ステップ
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いま、ジョブ管理の移行を検討する企業が増えている背景とは?
JP1への移行を検討する要因
- バージョンアップのたびに数百万円規模の費用が発生
- クラウド環境に移行すると、ライセンス費用が数倍に跳ね上がった
- 他システムやクラウドのマネージドサービスとの連携に制約が多い
- サポート窓口が海外のみで回答に時間がかかり、障害対応のスピードに不安がある
- 将来的な製品機能の拡張が不透明
JP1への移行で、現行ツールの課題を解消
多くの企業が直面している「年々増え続けるコスト負担」や「クラウド移行・外部連携の制約」といった課題に対し、JP1は以下の5つのアプローチで運用の最適化を支援します。
運用最適化へ向けたJP1の5つのアプローチ
- 同一バージョン10年保証により、ミドルウェア起因の頻繁なバージョンアップが不要
- オンプレ・クラウドだけでなく、SaaS形態まで、環境に合わせた最適なコストで利用可能
- 各種SaaS連携が充実しており、追加開発や複雑な設定の手間を削減
- 24時間365日の日本語サポートを提供し、海外窓口特有のタイムラグや不安を払拭
- 多くの実績とお客様の要望に基づく継続的な機能強化
JP1への移行を、安心・確実に進める4ステップ
JP1を利用するメリットは多くありますが、その一方で、「今うちで稼働しているジョブはJP1に移行できるのか?」という不安が、多くの企業にとって最初のハードルとなっています。
そこでアシストでは、スムーズにJP1へ移行するために段階的なプロセスで支援します。
以下では、その4ステップをご紹介します。
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Step1:移行可否や機能差異を事前に把握(リプレースアセスメント)
現行ツールのジョブ定義や運用フローを分析し、今のジョブ定義や設定が、どの程度JP1へ移行可能か、機能面での違いはどこにあるのかを「診断」します。
リスクや課題を“移行前”に可視化することで、最適な計画立案につなげます。(サービスの詳細は後述)
Step2:診断結果をもとに、最適な移行方針を策定
診断結果をもとに、現状の運用フローや将来の拡張性をふまえて移行方法を具体化します。必要に応じて、運用改善案もあわせてご提案します。
Step3:専用ツールで短期間・低工数の移行を実現
定義をJP1用に変換するスクリプトなどを活用し、ジョブ定義を効率的に移行します。スクリプトやツールを使うことで、手作業によるミスや工数を大幅に削減します。
Step4:導入後の安定運用と内製化をサポート
JP1を使いこなすための教育支援やスキルトランスファーを通じて、社内で運用を主体的に担える体制を整えます。またJP1の導入後もアシストが継続的にフォローを行い、安心して活用し続けられる環境を維持します。
ジョブ移行可否を診断するリプレースアセスメントサービスとは
リプレースアセスメントサービスは、現在ご利用中のジョブ管理ツールからJP1への移行を検討するお客様に向けて、移行の可否や既存のジョブ運用への影響を事前に診断するサービスです。
診断結果はレポート形式でご提供し、社内での説明資料や判断材料としてご活用いただけます。
リプレースアセスメントサービスで分かること
- 現在のジョブ定義/カレンダーのJP1への移行可否
- JP1に移行した際の定義イメージ(構成・見た目)
- 運用業務における影響ポイントや注意点
- 移行に必要な工数やステップ
リプレースアセスメントサービスレポート紹介(サンプル)
ここではStep1で実施するリプレースアセスメントサービスについて、実際のレポートのサンプルを基にサービスをご紹介します。
レポート①:現在のジョブ定義の構成内訳とJP1への移行(変換)診断
本レポートでは、現行のジョブ実行環境におけるサブシステム・ジョブネット・ジョブ・カレンダーといった構成要素を整理し、JP1移行に向けた全体ボリュームを可視化します。
さらに、各ジョブおよびジョブネットについて、現行ツールからJP1への変換可否を以下の3区分に分類し、その割合を明示します。
・ストレート変換:移行ツールでそのままJP1に変換できる項目
・代替策あり:移行ツールでは変換できないため、別の方法や設定変更が必要な項目
・作り込みまたは運用変更が必要:JP1に相当する機能がないため、代替案の検討や設計変更が必要な項目
レポート②:JP1移行時に検討が必要なジョブ定義の要素
本レポートでは、現行ツールのジョブ定義に含まれる「JP1への移行時に注意すべき要素」を、製品ごとのジョブ構成要素(例:ジョブ・ジョブネット・グループなど)ごとに整理します。対象となる要素には、条件分岐、合流、特殊なアイコン種別、複数カレンダーの参照、文字種の違いなどが含まれます。
レポート③:検討項目ごとの対応方針と注意点の整理
本レポートでは、レポート②で抽出された「検討が必要な要素」に対して、JP1での実現可否や対応方針を整理します。想定される変換上の制約や、お客様側でご検討いただきたい対応内容を、課題ごとに明示しています。
これらのレポートを通じて、JP1への移行における現行定義の構成、注意すべき検討項目、そして必要となる対応方針を具体的にご確認いただけます。
【事例】現行のジョブ管理ツールからJP1への移行
事例①:メインフレーム脱却を機に、JP1で運用基盤を再構築
- メインフレーム環境では現行ジョブ管理ツールが事実上の標準だった
- 一方で、ツールの機能やサポート面に不満の声が多かった
- メインフレームのオープン化をきっかけに次期基盤の検討が必要になった
- リプレースアセスメントサービスで移行可否診断を実施
- 同等以上の機能をJP1で再現可能であることを確認した
- JP1への移行を機に、複雑だったジョブ設計や運用ルールをシンプル化
- ジョブ追加や変更に迅速に対応できるようになり、安定運用を確立した
事例②:ライセンス費高騰を解消し、コスト最適化を実現
- 既存ツールのサブスクリプション費用が年々上昇していた
- クラウド移行やシステム拡張のたびに追加費用が発生
- 数千コア規模の環境では年間ライセンス料が億単位に達する見込みで、経営的な負担が深刻化
- リプレースアセスメントサービスでジョブ定義や要件を分析
- ジョブ定義変換ツールと移行ノウハウを活用し短期間でJP1へ移行
- 年間ライセンスコストを大幅に削減
事例③:クラウド連携を標準化し、柔軟な運用へシフト
- クラウドサービスやSaaSとの連携に追加開発コストがかかっていた
- 既存ツールでは、クラウドリフトを踏まえた運用設計の見通しが立たなかった
- ジョブ運用の改善に関する社内知見や実績が不足していた
- リプレースアセスメントを実施し、既存ジョブ運用の課題とクラウド移行時の影響を事前に可視化
- 主要クラウドサービスやSAP S/4HANAとの連携を標準機能で実現し、追加開発コストを削減
- 移行後はジョブの設計・変更を容易に行える環境を整備し、クラウドシフトを前提とした運用を確立
JP1への移行前から運用定着まで、アシストが一貫してサポート
アシストはJP1への移行を「単なるジョブ管理ツールの入れ替え」とは考えていません。
移行後もお客様の運用が安定して継続できること、さらに今後のシステム拡張やクラウド移行といった環境変化にも柔軟に対応できることを重視しています。
そのため、移行支援にとどまらず、お客様内での技術者育成(教育支援・スキルトランスファー)、定期的なフォロー訪問、そして国内で唯一アシストが主催する「JP1ユーザー会」での情報交換の場の提供など、移行前の診断から導入後の定着化まで、一貫して支援します。
一歩先のジョブ管理運用へ!クラウド版JP1という選択肢
JP1は、ジョブ管理機能および統合管理機能をクラウドで提供しています。クラウド版JP1である「JP1 Cloud Service」は、オンプレミス版のJP1と変わらない機能および品質で、システムの安定稼働を支えます。
PoCも可能ですので、ぜひお気軽にお問い合わせください!
















