実践的な研修内容と後から使いやすいテキストが決め手。国内唯一のオリジナルOracle研修を採用

株式会社電通国際情報サービス（新社名：株式会社電通総研）

導入製品/サービス…: Oracle Database

株式会社電通国際情報サービス（新社名：株式会社電通総研）　Oracle研修　事例

取材協力　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　株式会社電通国際情報サービス（新社名：株式会社電通総研）

　　管理本部人事部教育グループ　　　　　　　　　　　　　

　　　人事部長　　　　　　　　　関島勝巳氏　（写真中央）

　　　プロジェクトディレクター　長谷川恭輔氏　（写真左）

　　　　　　　　　　　　　　　　溝上周太氏　　（写真右）

技術者育成において「実務で活用できる」研修を採用することは非常に重要です。利用者の立場に立った実践的な研修内容やテキストであれば、短期間で現場で活躍できる技術者育成が可能です。電通国際情報サービス（以下、ISID）では、それができるアシストOracle研修を採用し、実務に強い技術者育成に取り組んでいます。

導入のPOINT

1.　講師自らが作成したオリジナルテキスト
2.　具体的かつ実践的なカリキュラム
3.　柔軟なカスタマイズ

採用の背景

ISIDの社内研修としてOracle研修を検討
アシスト営業による案内で、アシストが国内で唯一、オリジナルテキストを使用したOracle研修を開催していることを知る
研修の採用条件として、内容やテキストの完成度だけでなく、カスタマイズの自由度が高いことも重要視

採用の理由

オラクル社認定研修の場合は認定テキストを使用するため、研修会社の特性が表れにくい。アシストはオリジナルテキスト使用が魅力
認定テキストに比べ、より利用者の立場に立った実践的な内容
日数調整や解説項目の追加／削除など、柔軟なカスタマイズが可能

採用後の評価

研修内容は具体的かつ実践的で、すぐ業務で活用できそうと高い評価
テキストはポイントが整理され、かつ利用者視点の噛み砕いた表現で書かれ、受講後にはリファレンスとして使いやすい
テキストの評価は、どの実施回においても、大変高い

導入研修概要

2009年にOracleアーキテクチャと運用管理のスキルを習得できる「データベース管理基礎」研修をスタート。その後、研修内容のブラッシュアップを続けながら、体系的なスキル習得を目的として複数の研修を導入。2014年からは4研修を実施。各研修とも、研修前後に理解度テストを実施し、効果を測定。

導入研修概要

初のプロダクト特化研修の導入

電通国際情報サービス（以下、ISID）は、電通と米国のGeneral Electric Company（GE)との合弁で1975年に設立されました。同社はシステムインテグレーターとして、クラウドやソーシャルメディアの活用、グローバル展開などの経営課題に対して、最適なソリューションを提供し続けています。また、電通グループのITソリューション事業の一翼を担い、その基盤となるマーケティング・プラットフォームの提供や測位、センシングなどの先端技術を実装した様々なサービス開発にも取り組んでいます。

このような優れたサービスを提供し続けるためには人材開発が必要不可欠です。この役割を担っているのが同社の管理本部人事部教育グループで、研修の立案／実施を担当しています。管理本部人事部長　関島勝巳氏は、次のように語ります。

関島氏 　当社では、以前より業務スキルとヒューマンスキルの習得において体系立てて研修を実施してきました。業務スキルに関しては、プロダクトに特化した研修ではなく、汎用的な内容が中心でした。全社教育という立場から言うと、習得できるスキルが限定されてしまうことや、特定のプロジェクトだけ支援することは避けたいということがその理由です。

一方で、新人研修などで汎用性のあるスキルをしっかり身につけても、年次が上がったり、担当するプロジェクトによってはより専門的かつ実践的な知識が求められるケースが多くなってきます。

関島氏 　データベースに関して言うと、Oracle製品は当社でも広く利用しているため、実践で役立つ研修の必要性を感じていました。そこで、実際に必要としている社員を対象とした公募制でのOracle研修実施について検討を開始したのです。

決め手は日本で唯一のオリジナル研修

ちょうどその折、アシストの営業からOracle研修を紹介され、その後、アシストの研修講師からテキスト見本やカリキュラムの提示を受けました。その完成度の高さに驚き、アシストが提供するOracle研修の導入を決定しました。初のプロダクトに特化した研修を導入した背景には、オラクル社認定ではない、アシストオリジナルのテキストやカリキュラムであったことがポイントだったと同グループプロジェクトディレクター長谷川恭輔氏は語ります。

長谷川氏 　通常、Oracle研修というと認定テキストを使用するため、研修会社に依る大きな差はありません。その点、アシストのOracle研修は日本で唯一のオリジナルテキストで、認定テキストに比べて利用者の立場に立った実践的で噛み砕いた内容になっていると感じました。資格取得には認定研修の方が良いかも知れませんが、現場の社員にとってはこういった実践的な内容の方が良いのではないかと思ったわけです。

また、研修内容を柔軟にカスタマイズできるのも決め手の1つでした。例えば、Oracleのプログラミング言語であるPL/SQLの基礎知識を習得してもらうために、要点を1時間程度にまとめて関連のある研修に組み込んでもらいました。組み込む研修も年によって変更し、最適な組み合わせを検討してもらいました。また、最近ですと、PostgreSQLやMySQLなどのオープンソース・データベースを使った案件も増えてきているので、Oracleを軸にしながらも汎用的な内容で実施したり、他のデータベースにも言及したりしながら進めるようにお願いしました。もちろん、価格面も決め手になったことは確かですね。

実践的な内容とオリジナルテキストを高評価

2009年に1コースでスタートしたOracle研修は、2015年には4コースまで増えています。「正直、最初は様子見で始めた」そうですが、受講者からのアンケート結果について同グループの溝上周太氏は次のように語ります。

溝上氏 　アンケートで最も多かったのは、他の研修と比較して研修内容が具体的かつ実践的というものです。プロダクト特化という性質はあるにせよ、テキストの評価が非常に高く、リファレンスとしてマニュアルや市販本よりも格段に役立つ、受講した内容をすぐに業務で活用できそうという声が多く出ていました。プロダクト特化の研修の場合、こうした「受講後も使いやすい」という点は非常に重要だと思っています。

長谷川氏 　我々はシステムインテグレーターですので、色々な要素を組み合わせてお客様に最適なシステムを提供することが仕事です。ある分野は何も知らないというのは戦力として弱い人材になってしまいます。アシストには、年度ごとにレビュー会を開いてもらい、これまでの研修の傾向や戦力アップのために伸ばした方が良いと思われるスキルなどを色々と報告してもらっています。そんな流れの中でバランスのとれた人材を育成するため、年々新しいOracle研修を導入してきました。

現状に満足も、今後時代や状況に合わせて内容を都度検討

Oracle研修の現在と今後について、関島氏は次のように語ります。

関島氏 　現在、年度内で4コースを実施していますが、コース体系としてはちょうど良いと思っています。どのコースも内容はしっかりしていますし、オリジナルのテキストにももちろん満足しています。テキストの評価は他社の研修と比べても間違いなく一番です。特に、受講後も使いやすいという点を高く評価しています。

今の所、現在の体系で問題ないと思いますが、今後はデータベース業界の潮流に合わせて都度変更していかなくてはいけないと思っています。こういった点はアシストにアドバイスを貰いながら最適な実施形態を検討していきたいですね。

お客様情報

※お客様情報は取材時の内容に基づくものです。
※株式会社電通国際情報サービスは、2024年1月1日をもって株式会社電通総研となりました。

会社名	株式会社電通国際情報サービス（新社名：株式会社電通総研）
概要	電通と米国のGeneral Electric Company（GE)との合弁で設立。電通グループのITソリューション事業を手掛ける他、クラウドやソーシャルメディアの活用などのソリューションを展開。
本社	東京都港区港南2-17-1
設立	1975年12月11日
資本金	81億8,050万円
従業員数	2,559名（2015年12月末現在）
URL	https://www.dentsusoken.com/
取材日	2016年2月

実践的な研修内容と後から使いやすいテキストが決め手。国内唯一のオリジナルOracle研修を採用

導入のPOINT

採用の背景

採用の理由

採用後の評価

導入研修概要

初のプロダクト特化研修の導入

決め手は日本で唯一のオリジナル研修

実践的な内容とオリジナルテキストを高評価

現状に満足も、今後時代や状況に合わせて内容を都度検討

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