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はじめてのREST API接続処理を短期開発!クラウドデータをつなぐリアルタイム連携基盤で変化に強いシステムへ

株式会社エディオン

導入製品/サービス…
DataSpider Servista  

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「変化の速いサービスへ迅速に対応するには、スクラッチ開発ではなくノーコード・ローコード開発が適しています。様々なITリソースに対し容易にデータ連携ができるDataSpiderは、単なるローコードツールではなく柔軟性が高く開発経験者にこそ伝わる便利さがあると感じています」

株式会社EDIONクロスベンチャーズ 企画開発本部 第2企画開発
            デジタルインテグレーショングループ
                マネージャー 山田 一樹 氏

課題/背景

  • 柔軟で迅速なシステム対応に向け、パブリッククラウドの活用、開発・運用の内製化を推進
  • 物流センター拡大に向けたシステム再構築では関連企業との連携にあたりデータのリアルタイム性を重視
  • REST APIでの接続は未経験のため、スクラッチ開発の場合は今後の改修が不安

対策

  • REST APIも含めた豊富なアダプタを持ち、操作性にも優れたEAIツールのDataSpiderを導入
  • アマゾン ウェブ サービス(AWS)に構築したデータ連携基盤の用途は、接続先を限定しない共通基盤としてポジショニング
  • 展開にあたり部品化・標準化を進め、開発者向けにスクラッチ開発とリンクした勉強会を実施

効果

  • 物流関連企業とのデータ連携の単体開発・テストは、スクラッチ開発の半分以下の1ヵ月で完了
  • 関連企業追加の際も、共通スクリプトの活用や習熟度の向上により、迅速な開発が実現
  • マルチクラウド環境、SaaS、社外など様々なシステムをつなぐ開発手段として浸透
  • 開発コストは平均35%削減。新規や変更要件にも柔軟・迅速に対応できるリアルタイム連携基盤を確立



変化に強くスピーディーな開発を実現するエンタープライズEAI


全国に約1,200店舗(含、FC)を展開する大手家電量販店のエディオンでは、変化する市場環境に対応し進化する企業体質の構築に向け、インフラ基盤の強化にも注力しています。エディオングループのシステムを担う株式会社EDIONクロスベンチャーズ(以下、EXV)では、グループで一体となり、システムやデジタルの側面からインフラ基盤の強化に取り組んでいます。

エディオンおよびEXVでは、ビジネス環境の変化や新しいシステム要件へ迅速に対応するため、パブリッククラウドの活用とシステムの内製化に注力しています。具体的には、“クラウドサービスの活用によるインフラへの人的コストの最小化”、“ビジネスプロセスの根幹となる基幹・周辺システムの見直し”、“開発ツールの活用によるコスト削減と変化に強くスピーディーな開発の実現”を進めています。

システムの再編・再構築を進める中で、従来は非同期であったデータ連携処理においても、同期を求められることが増加しています。また、環境が多様化しシステム構造が変化する中で、データ連携を必要とするケースは増え、その重要性が高まっています。

エディオンのシステムでは、これらの要求に対しDataSpiderによるリアルタイム連携基盤を構築し、社内外の様々なデータを柔軟かつスピーディーに連携しています。その軌跡は「物流体制の再構築・最適化」と「共通基盤としての展開」の2つのフェーズで見ていくことができます。


物流センターの拡大と効率化に向けた関連企業とのリアルタイムデータ連携


インフラ基盤強化の重点項目として“物流体制の再構築”、“新システムへの取り組み”を挙げているエディオンがDataSpiderを採用するきっかけとなったのは、物流関連企業とのリアルタイムデータ連携に迫られたことです。

基幹システム・受注管理システムと物流関連企業との間では、様々なデータ連携が必要です。従来システムでは、ファイル転送およびバッチアプリケーションによる実装でしたが、2019年から実施された新しい大型物流センターへの対応では、業務効率化のためREST APIによるリアルタイム連携が求められました。このシステム再構築でDataSpiderを採用した経緯を、EXV 企画開発部でマネージャーを務める山田一樹氏は次のように振り返ります。

山田氏  開発チームにはREST API接続の経験者がいませんでした。また、いずれ起こるであろう関連企業の増加や仕様変更にも備えておく必要があります。当社では変化の速いサービスへ迅速に対応するには、スクラッチ開発ではなくノーコード・ローコード開発が適していると考えています。そこでEAIツールやサービスの調査を実施したところ、豊富なアダプタを持ち、いち早くREST APIにも対応していたDataSpiderは、選定当時に私たちが求めていた要件を満たす唯一のEAIでした。

DataSpiderはAWS EC2への導入です。関連する社内システムの改修なしに対応できるように、コードや区分値のマッピング用のPostgreSQLを準備して開発は進められました。

山田氏   当開発では疎結合のREST APIで注意が必要なHTTPの通信断対策としてのリトライ回数の定義や、再利用できる共通スクリプトの作成など今後を見据えた開発を進めました。開発生産性は期待通りに高く、関連プロジェクト11本、スクリプト15本の単体開発・テストは1ヵ月強と、従来のバッチ処理スクラッチ開発と比べても半分以下の期間で完了しています。

その後、物流関連企業が追加された際の開発では、DataSpiderの習熟度も上がっており、制作済みの共通スクリプトの利用ができることから、初回よりさらに短期間で完了するなど、狙い通りの効果をあげています。



部品化、標準化、そして容易で柔軟な機能理解がDataSpider活用の加速へ


パブリッククラウドの活用や内製開発が進む中、DataSpiderの活用をプロジェクト横断で利用できる共通基盤にしたいと考えたエディオンとEXVでは、その実現のため幾つかの工夫を行っています。

工夫の一つは共通利用できるスクリプトの部品化です。当初は物流関連企業との連携用に作成したものを、プロジェクトを横断して利用できる機能に進化させています。品質が担保された部品は、開発の生産性を上げるだけではなく開発スキルの統一化にもつながっています。

また、技術者の容易な参入および早期の利用拡大を目指し、経験を踏まえた開発の標準化、運用の標準化を行っています。具体的には、命名規則、スクリプトの分け方、JP1からの起動など、初期構築時にアシストの支援を受けながら定義したルールの拡張と横展開などです。

既に利用経験がある技術者が中心となり、従来のスクラッチ開発とリンクさせた勉強会も実施しています。これにより開発技術者のマインドも変化し、利用用途の広がりにつながったと言います。

山田氏   開発は、プログラミング基礎の組み合わせで、アイコンをつなぐ直感的な操作で行えますので、DataSpider未経験者も即戦力になります。使い慣れたIDEライクな点も受け入れられやすかった要因の一つです。また、SQLに詳しい開発技術者の中には、ツールよりスクラッチでSQL開発する方が楽だと考えていた方もいましたが、実際に利用すると当然スクラッチよりも速く開発ができます。単なるGUIツールではなくSQL操作も可能で、バインド変数も使えるというのも驚きだったようです。仕様書が出力できるのも好評でした。理解が深まると適用イメージも広がり利用も増えてきました。様々なITリソースに対し容易で柔軟なデータ連携ができるDataSpiderは、経験者にこそ伝わる便利さがあると感じています。



現在そして今後


DataSpider採用から4年が経過した現在。多くのシステムはオンプレミスから移行し、AWSやOracle Cloudで稼働しています。DataSpiderはオンプレミスかクラウドかを問わず、またSaaSや他社連携などを含め幅広いシステムで活用されています。

山田氏   当社では変更柔軟性の観点からも、データベースアダプタよりREST APIを多用して多くのシステムや新サービスを連携しています。なかには、画像情報サービスからREST APIで受領したZIP形式の画像を解凍しGoogleドライブの所定フォルダへ保存、SFTPでECサイト用の連携サーバーへ保存するというような使い方もあります。こういう柔軟な発想で使えるのも良い点です。

利用が増える中、システム間をつなぐ開発に「DataSpiderが変化をもたらした」と山田氏は言います。

山田氏   データ連携の開発スピードは向上し、開発コストは平均で35%は削減されると見ています。また、変更要求へも素早く対応が可能となりました。例えば、REST APIから SFTPへの変更要求にも簡単に対応できますし、物流関連企業や他社接続の集約により、バックエンドの改修は軽微です。エディオンのシステム共通で利用する「リアルタイム連携基盤」を確立したことで、技術者の調達が容易になったことも開発現場の変化でありメリットだと感じています。

共通基盤として広く利用されるための工夫は現在も続いています。

山田氏  DataSpiderのコマンドラインインターフェースを用いて、リリース作業や仕様書出力などの自動化を検討中です。これにより、さらに効率化が進むことを期待しています。また、可用性の強化施策も今後考えていく必要があると考えています。

Eコマースの強化や新サービスへと取り組むエディオンでは、現在もシステムの見直しや新システムの構築が続いています。今や多数のシステムをつなぐリアルタイム連携基盤は、今後も新たなシステムでの利用が見込まれています。



  • 本事例は取材時の内容に基づくものです。
  • 製品内容は、予告なく変更される場合があります。
  • 記載されている会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。


お客様情報

※お客様情報は取材時の内容に基づくものです。

会社名 株式会社エディオン
 本社 大阪府大阪市北区中之島二丁目3番33号 大阪三井物産ビル
 設立 2002年3月29日
 URL https://www.edion.co.jp/
会社名 株式会社EDIONクロスベンチャーズ(株式会社エディオン100%出資会社)
 本社 愛知県名古屋市千種区覚王山通8-70-1 池下ESビル
 設立 1973年12月1日
 URL https://exv.co.jp/
取材日 2024年4月

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