HONDAの革新的な価値創造を目指したデータ活用文化醸成に全社規模でQlikを活用

1．数千人のユーザーが利用する、データの理解から洞察まで可能なデータ分析基盤としてQlikを採用
2．Qlikの全社展開に合わせてデータ活用の文化を社内に浸透させるべく、アシストの教育支援を活用
3．品質や製造に関連する“硬い分析”や人に関する理解を深める“柔らかい分析”双方にQlikを活用

自転車用補助エンジンの製造から始まった本田技研工業株式会社。現在は二輪や四輪、耕運機や船外機などのパワープロダクツ事業や、エネルギーなどの新事業を加えたライフクリエーション、航空機および航空機エンジンの開発など、様々なモノづくりを通じて全ての人に『生活の可能性が拡がる喜び』を提供しています。

小川 努 氏

同社の主要事業の1つである自動車業界では、自動運転やインターネットにつながるコネクテッドカー、電動化やシェアリングといった新たな潮流が押し寄せており、まさに100年に1度の変革期を迎えています。この変革期において急速に進められているのが、革新的な支援が可能となるデータ活用による新たな価値創造です。同社では、情報・デジタル技術を全社ビジネスの効率化と次世代サービスに活用し、顧客価値を最大化しながら既存事業のバリューチェーンの最適化を目指す組織として、2020年4月よりデジタル改革統括部を設置。同部バリュークリエーション部データ解析・活用課チーフエンジニアの小川努氏は次のように語ります。

小川氏 　以前から我々の部署を中心にデータ分析ソリューションを利用してきましたが、新たな組織体制への移行に伴いデータ分析基盤の対象範囲を広げることになりました。ドメイン知識を持つ人たちが統計的なアプローチでインシデントを推測できるような環境を整備していくことが求められたのです。

データ分析基盤に関しては、R言語やPythonを用いるなど様々な手法が存在しています。データの結合や入れ替えを素早く行い、できるだけ迅速にデータを理解できるビジュアライズされたツールが求められて注目したのが、セルフサービスBIプラットフォームであるQlikでした。

当初は小川氏が所属する部署にてQlikを導入、活用してきましたが、組織の再編に伴ってQlikを利用する人材が大きく広がることになりました。AI連携をはじめ高度化が進むデータ分析基盤を正しく使える人材を育成するために、社内への大規模展開が求められたのです。大規模展開の支援とユーザー向け研修を行うパートナーとして白羽の矢が立ったのが、Qlikに関する豊富な実績を誇るアシストでした。

小川氏 　幅広い層への展開に向けて、ユーザーへの教育はもちろんのこと、サーバメンテナンスやバージョンアップといったシステム運用支援も必須です。教育しながら運用し、さらにフォローアップまで行っていくためには、Qlikに長けたパートナーの存在が不可欠だと感じ、アシストに依頼することに決めました。

アシストを教育支援のパートナーとして選んだ理由は、アシストが提供しているQlikの関数についての構文や指定法などをわかりやすく解説したアシストオリジナルの書籍「Qlik関数大全」を見たことが大きなきっかけでした。Qlikに対する深い造詣があり、Qlikが持つ機能を十分使いこなしていると判断できたことで、全社的な展開に不可欠な教育支援をアシストに依頼する決断をしたと語ります。

現在はQlik SenseおよびQlikView、そして各チャートから作成したレポートを自動配信できるQlik NPrintingなど各種Qlikソリューションが全社規模で展開しており、およそ数千人規模にまで利用範囲は拡大しています。当初は限られた部門での活用が中心だった“シャドーIT”的な位置付けでしたが、現在は全社BIツールとして広く認識されています。Qlikの活用範囲は非常に幅広く、アプリの数は1,000を超えています。品質や製造に関連する物理モデルに近い“硬い分析”や、人それぞれの特徴や傾向を分析し理解を深める“柔らかい分析”の双方に活用していると、同部バリュークリエーション部データ解析・活用課アシスタントチーフエンジニアの米山 憲寿氏は説明します。

米山 憲寿 氏

米山氏 　データを理解した上で整理し、素早く新しい切り口を提供することで洞察につなげるという意味で、Qlikは非常に強力な製品だと感じています。R言語やPythonだけでこの環境を作るのはとても現実的ではありません。

データ活用という文化を根付かせるべく全社規模でQlikを展開していますが、業務効率化の面でも効果が表れています。例えば、これまでは50ページほどの資料を作り込んでいた顧客向けのアンケート報告はQlikの1シートを更新しながら確認できるようになりました。また、1ヵ月かけて作成していた自動車の企画資料をわずか1日で作成できるようになるなど、資料作成の工数削減に大きく貢献していると現場から評価の声が寄せられています。

米山氏 　資料作成などの負荷軽減はもちろんですが、目の前ですぐに違う視点でデータを確認できるため、分析のPDCAサイクルが高速になりました。

データ活用の文化醸成には継続的なユーザー教育が不可欠です。

アシストの提供するQlikの自習プログラムを社内へ展開し、現在では500名弱が受講しています。また、ユーザーが困ったときに、Qlikに関する相談はアシスト、分析プロセスについてはバリュークリエーション部にスムーズに問い合わせできるようにポータルサイトを設けています。

2020年は新型コロナウィルスの影響により様々な制約がありましたが、オンラインでのテクニカルサポートや相談会を活用して、ユーザー教育を推進しました。

現在は、同社内でのユーザー向けの教育支援をアシストとともに継続的に行っており、今後もデータ活用の文化を社内に根付かせていく活動を行っていく計画です。加えて、分析結果を現場の要望に応じたレポーティング形式で配信可能なQlik NPrintingをより一層活用し、ダッシュボード構築でもアシストの知見に期待を寄せています。さらに、同社では利用中のAIプラットフォームにQlikを連携させる予定で、アシストの支援に期待しています。

小川氏 　市民データサイエンティストという言葉がありますが、そのベースにあるのはデータリテラシーを高めていくこと。Qlikを道具として活用することで、データ活用の文化をさら成長させていきたいですね。

本田技研工業株式会社様へお話をお聞きしたインタビュー記事をPDFでお読みいただけます。

※お客様情報は取材時の内容に基づくものです。