EDB（PostgreSQL）

EDBは、企業のニーズを満たすために必要な機能を実装したエンタープライズデータベースです。開発生産性や運用管理性を向上させる豊富な機能と柔軟性の高いライセンスモデルはクラウド環境に適しており、企業における投資対効果を最大化します。

事例

EDB製品の採用は増加傾向にあり、公共、サービス、情報通信、金融、保険、製造、公共、運輸、不動産など、業界／業種を問わず多くのお客様が採用しています。

NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション株式会社

NTTコムオンライン、旗艦サービスのデータベース基盤に「EDB」を採用

NTTコムオンライン、旗艦サービスのデータベース基盤に「EDB」を採用

提供サービスのデータベース基盤の一つとして、オープンソース・ソフトウェア（OSS）のPostgreSQLを利用していましたが、事業成長に伴い、より高い性能と信頼性、運用の効率化が求められるようになりました。EDBへの移行により、最小限のコストと工数でデータベースに関わる各課題を解決し、従来以上に安定したサービスの提供を続けています。

株式会社フィンズ

機能、耐障害性、性能を損なわず、コストを削減 - 民放向け基幹システムのクラウドサービスにEDBを採用

フィンズ、民放向け基幹システムのクラウドサービスに「EDB」を採用

クラウドサービスでFNS各社に提供しているテレビ局の基幹システム「標準営放システム」のデータベースをEDBにリプレースしました。データセンター移設に伴う構築費と運用コストを大幅に削減し、サービスレベルを落とすことなく安定性・堅牢性を兼ね備えた基幹DB環境を実現。パフォーマンス的にもユーザーの満足度が高いクラウドサービスを提供しています。

株式会社JALインフォテック

ビジネス変化のスピードに対応したIT基盤構築を目指し、標準DBとして「EDB」を採用したJALインフォテック

JALインフォテック、ビジネス変化のスピードに対応したIT基盤構築を目指し、標準DBとして「EDB」を採用

システム全体を長期的な視点で俯瞰し、最適化を実現するためにJALグループで策定した「ITグランドデザイン」の下、システムの安定稼働のためにソフトウェアの選定や設計/設定の標準化を実施。DBMSは「可用性」「運用保守」「セキュリティ」「保守サポート」など33項目で評価し、標準DBとして「EDB」を採用しました。各種システムへのEDB利用展開のため、技術ノウハウの蓄積、運用保守の効率化を実施しています。

三菱総研DCS株式会社

自社運営のクラウドサービス「FINEQloud」に「EDB」を採用した三菱総研DCS

三菱総研DCS、同社運営のクラウドサービス「FINEQloud」に「EDB」を採用

顧客の要望に柔軟に対応するための選択肢の一つとして、EDBを採用。既存のデータベースのスキルセットを活用でき、Oracle Database との高い互換性を誇るEDBは、今後データベースシステムの更改案件で展開していくことが期待されています。

「 FINEQloud 」サービスの詳細はこちら

北電情報システムサービス株式会社

勤怠システムのデータベース基盤に「EDB」を採用した北電情報システムサービス

北電情報システムサービス、勤怠システムのデータベース基盤に「EDB」を採用

クラウド環境への置き換えにあたり、勤怠システムのDB基盤にEDBを採用。ライセンスコストの抑制に加え、従来利用の商用DBとの高い互換性により、置き換え後も既存プログラム資産を最大限活用し、グループ企業全体の勤怠管理を支えています。

株式会社NTTデータエービック

金融機関向けパッケージ製品にEDBを採用したNTTデータエービック

NTTデータエービック、金融機関向けパッケージ製品の仮想化基盤データベースに「EDB」を採用

金融機関向けパッケージ製品の仮想化基盤提供にあたり、データベースにEDBを採用。利用者のコストを抑え、同時に高い信頼性と機能性、利便性を提供できるようになることが期待されています。

（リンク先の導入事例では、EDBの旧製品名EDB Postgresでご紹介しています）

コープデリ生活協同組合連合会

生協の宅配　コープデリ

コープデリ連合会、宅配事業向けの在庫管理システムに「EDB」を採用

在庫管理システムにEDBを採用。商用DBからのコスト削減を実現し、高い性能で安定した稼働を続け、コープデリの宅配事業を支えています。

（リンク先の導入事例では、EDBの旧製品名EDB Postgresでご紹介しています）

某A社(金融)

Oracle Databaseで稼働中の基幹システムをクラウド環境に刷新する際に、一部機能を切り出して別システムとしてデータベースにEDBを採用。JAVAのアプリケーションやSQL文などほぼ改修不要で実行可能であったためコストをかけずに移行できました。EDBのライセンスは、クラウドや仮想環境に影響せず割り当てコア数課金のためコストメリットがあり、クラウド化したことでサーバやOSの管理が簡素化されました。

某B社(公共)

システム要件や予算に応じて、商用DBMSとオープンソースDBMSを適切に採用するダブルスタンダード環境を整備。アシストのコンサルティングサービスである、RDBMS製品調査支援、Postgres適用ルール策定支援、Postgres適用検証支援、ガイドライン策定支援を利用し、必要以上にOracle Databaseを採用していたシステムを見直し、Oracle Database Enterprise EditionのReal Application Cluster(RAC)構成を、PostgreSQLシングル構成へ移行。結果としてライセンスおよび保守コストが1/10以下に削減できました。

某C社(運輸)

Oracle DatabaseをDBMSの標準として採用していましたが、ベンダーロックイン回避のため、PostgreSQLやEDBを加えたデータベース選択指針を作成し、スムーズに最適なDBMSを選択できるような環境を整備する必要が生じました。そのため、アシストのコンサルティング支援サービスを利用し、自社独自の構築や運用に関するガイドラインを作成しました。ガイドラインを事前に作成しておくことで、Oracle以外のDBMSの採用にあたり高品質な構成を短い時間で構成することができるようになりました。

某D社(公共)

コスト削減やベンダー依存脱却を掲げオープンソースの利用を推進。既存システムのOracle Databaseの移行先としてPostgreSQLを採用しました。アシストのコンサルティングサービスであるガイドライン策定支援を利用し、性能検証結果を基にしたパラメータ設定標準の作成や運用のガイドラインを作成しPostgreSQL適用への足場固めを行いました。